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精密検査の受診勧奨に注力。毎年ここで「がん」を発見

定期健診の準備は年明け早々にスタートします。まず医療機関のスケジュールを押さえ、職員個々に割振りしていきます。人事異動もありますので、なかなか調整は大変ですが、およそ4月から8月の間に全員の受診を完了させます。そして医療機関から結果が上がってくる10月にデータを取りまとめ、要2次検査と診断された人をリストアップ。文書・電話などで2次検査の受診勧奨を行っています。2次検査を受けたら該当者から受診結果報告書が届きますが、それが確認できるまで該当者を追いかけます。また症状が重いと判断した場合は3名の保健師や産業医が直接、面談することもあります。

未受診者がいる場合は、事業所の人事部門を通じて各所属長へ報告します。ここまでくると各部としての取り組みが問われるため、上司に促されて殆どの人が腰を上げます。多いときは1人に5・6回の受診勧奨を行ったこともありますが、2次検査で2014年7名、2015年3名、2016年4名のがんが早期に発見されました。しつこいくらいの受診勧奨はまだ必要だと捉えています。

秋田銀行健康保険組合 常務理事の喜藤さん
▲秋田銀行健康保険組合 常務理事の喜藤さん

休職期間延長など就労支援の制度も充実

がんに特化した制度ではありませんが、長期療養を必要とする職員へのサポートも充実しています。年間の有給休暇のうち残余休暇日数の一部を翌年度に繰越しすることができ、当年度の有給休暇を加えて病気治療に使えます。その後も引き続き治療が必要な人には有給休職が適用され、さらにその期間を過ぎて無給休職になってからは健康保険組合から傷病手当金や付加給付金が支給されるので、療養者が生活に窮したという話はほとんど聞きません。

保健師主任の菊地さん
保健師主任の平塚さん
保健師の高橋さん
▲秋田銀行健康保険組合 保健師主任の菊地さん、保健師主任の平塚さん、保健師高橋さん
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